五つの都市を見てきた。Frisco、ヘルシンキとエスポー、シンガポール、松島、コペンハーゲン。制度も規模も違う。それでも、同じ問いを別の形で解いていた。
第1回で置いた物差しはCCVだった。住民一人が生涯にわたって都市に生み出す正味の価値を測る考え方である。ここで効いているのは、正味という言葉より、生涯という言葉のほうだ。
量ではない。周期である。
ここでいう周期とは、都市が何を正しい状態とみなし、それを何年ごとに見直すか、という時間の単位を指す。
01 四つの、都市の時間
この目で見ると、五つの都市は四つの型に分かれる。
図1 四つの都市の時間（本連載による整理。概念図であり実測値ではない）
02 99年と、1年
両端にあるのがシンガポールとヘルシンキである。
シンガポールは99年を選んだ。住宅を売るときに、何年住めるかを権利証へ書き込む。残りの年数は毎年減るが、一度設定された満期のほうは、毎年の政策判断で更新されない。だから丁寧に設計する必要があり、丁寧に設計してもなお、終わりへの着地が後から問題になった。
ヘルシンキは1年である。正確には、地区の状態を測り、支援の配分を見直す周期が1年ということだ。間違えても翌年に直せる。そのかわり、どの1年を切り取っても劇的な変化は起きない。
周期の長さは、その都市が引き受けている問いの長さでもある。長く取れば決断は重くなる。短く取れば決断は軽くなるが、積み上がるまでに時間がかかる。
Friscoと松島では、政策が周期を明示していない。Friscoは学区を整えて人を集めたが、集めたあとに見直す周期は持たない。松島は計画を一度立て、その計画とは違う理由で人が来た。ただし教育を理由に移る世帯では、子どもの学齢期が居住期間の一つの目安になりうる。周期は政策の側ではなく、暮らしの側から生まれている。
この軸で見ると、Friscoと松島は同じ型に入る。狙った層を得た都市と、違う層を得た都市が、時間の設計という面では区別できない。どちらも周期を決めていないからである。
コペンハーゲンだけは、一定の年数で区切らない。土地の価値を回収しては次の投資へ回し続ける。だからこそ、器のなかに時間の危険が残り続ける。
03 物差しにも、耐用年数がある
ヘルシンキが地区を測るとき、外国語で登録された住民の数を見る。これは住民登録上の母語の区分であって、国籍でも在留資格でもない。
この区分は、いま中身が変わりつつある。2040年のヘルシンキでは、外国語・外国出身の住民がおよそ206,000人、そのうちおよそ4分の1がフィンランド生まれと見込まれている。
当初は、外国語話者という区分が、国外から移ってきた住民をかなりよく近似していた。ところが次の世代がそこで生まれると、同じ区分の中身が変わる。指標は間違うだけではない。社会のほうが変わることで、同じ指標が別の意味を持ちはじめる。
都市の物差しは、都市より長くは保たない。数え続けるなら、何を数えているのかを定期的に見直す作業が要る。
【命題】
都市の物差しには、何を数えるかだけでなく、何年で数え直すかも書き込まれていなければならない。周期を持たない指標は、社会が変わったとき、いつのまにか別のものを測りはじめる。
04 日本の都市に戻る
日本の多くの都市では、人口の総数を増やすことより、誰にどれだけ長く住み続けてもらうかのほうが重い問いになる。増えることを前提にした周期は、そのままでは使えない。
この連載で見た五つのうち、日本がそのまま真似できるものは多くない。99年の借地権を新たに入れることも、310ヘクタールの一等地を一つの会社へ移すことも、簡単ではない。
それでも一つだけ、どの都市にもできることがある。何を、どれだけの間隔で数え直すのかを、先に決めることである。
学校を一つ統合するとき、削れる費用は今年度の帳簿に出る。一方、その統合が子育て世帯の居住の選択にどう響き、それが何年後に現れるかは、どの年度にも出ない。両方を同じ表に載せるには、まず表の周期を決めなければならない。
誰に住み続けてもらうか。この問いは、何年という単位を置いて初めて、答えられる形になる。
都市は、建てたものだけでは測れない。そこに人がどれだけ住み続けたかまで見て、初めて測れる。
注：図1は本連載第1回から第5回の内容を整理した概念図で、実測値ではない。各都市の公表資料にこの分類があるわけでもない。ヘルシンキの2040年の見通しは同市の公表資料による。各都市の制度と数値の出典は、それぞれの回の注に示した。
