前回は、価格表の様式を決めているのが最上段の層であることを見た。1泊792万円という値を付けたのは、資本をほとんど出していない層だった。
残したのは、その値で実際に売れているのか、という問いである。
値を付けることと、その値で埋まることは、別である。今回はそこを見る。
1 一社だけ、数字が出てくる
上の帯の需要について、外から見える資料は少ない。各社とも稼働を公表しないためである。
ただし一社だけ、四半期ごとに数字が出てくる。リッツ・カールトンの3隻を運営する会社は、2024年7月に3億ドルの社債を発行し、オスロの取引所に上場した。利率は年11.875パーセント、2028年7月満期。以来、債券投資家に向けて継続的な開示を行っている。
非上場の会社でありながら、乗客数も価格も稼働も外から追える。この帯で、そういう会社はほかにない。
数字が出てくるのは、資金を借りたからである。開示は善意ではなく、条件だった。
逆に言えば、他の3社には出す理由がない。フォーシーズンズの船主も、アマンガティの引き渡し先も非上場である。前回見たとおり、その資本を出しているのは投資ファンドと、政府系の資金と、産油国の投資会社だった。少数の出資者に直接説明すれば足りる相手に、四半期ごとの公開報告を書く動機はない。資本構成が、そのまま情報の出方を決めている。
2 Load Factorは、客室稼働率ではない
同社が開示する稼働の指標は、Load Factorという。ホテルの客室稼働率とは違うものなので、定義を確かめておく。
Load Factor = 延べ乗客日数 ÷(2名1室換算の収容能力 × 運航日数)
分母は、全室を2名で埋めた場合に売れるはずの乗客日数である。分子は、実際に売れた乗客日数。会社自身はこれを、船の収容能力の利用率と説明している。
したがってLoad Factorが50パーセントであっても、客室の半分しか埋まっていないという意味ではない。1室2名の部屋を1人で使う客が多ければ、全室が埋まっていても数字は100パーセントに届かない。そしてラグジュアリー帯は、単独利用の比率が高い商品である。
数字で見たほうが早い。10室の船があり、全室が埋まっているとする。うち5室が単独利用なら、乗客は15人。分母は2名1室換算で20人ぶんである。Load Factorは75パーセントになる。満室でも75パーセントにしかならない。
本稿はこの指標から客室稼働率を逆算しない。逆算できないからである。
第2回で、1名1航海と1室1泊という2つの単位の話をした。ここで出てくるのは3つ目の単位である。同じ会社の同じ商品が、乗客には航海単位で売られ、比較記事では1スイート1泊で並べられ、投資家には1名1日で報告される。相手によって、数え方が変わる。
3 下がったのは稼働、切り上がったのは単価

図4 稼働は下がり、単価の水準は切り上がった
出典:Cruise Yacht Upper Holdco Ltd. の社債報告および監査済財務諸表をもとにLONGNOW作成。線は四半期単独値、菱形は通期平均で、基準が異なるため線でつないでいない。平均単価はチケット収入を延べ乗客日数で割った1名1日あたりの値であり、航空・ホテル・送迎・取消・旅行保険は含まない。破線はイルマ(2024年9月就航)とルミナーラ(2025年7月就航)による体制変更。FY2024は2026年3月公表資料の改訂値(旧公表値は稼働71パーセント、単価1,524ドル)
1隻で走っていた2023年の通期Load Factorは約85パーセント、平均単価は1名1日あたり約1,380ドルだった。2隻目を入れた直後の2024年第3四半期も、稼働82パーセント、単価1,880ドル。ここまでは両立していた。
崩れたのは2024年第4四半期である。稼働が56パーセントに落ちた。イルマが就航した翌四半期にあたる。
ここで注意したいのは、乗客が減ったのではないという点である。乗客数は前年より大きく増えている。増え方が、供給の増え方に届かなかった。
2025年第1四半期はさらにはっきりする。収容能力が前年比で約148パーセント増えたのに対し、延べ乗客日数は約43パーセント増。稼働は86パーセントから50パーセントへ下がった。会社の説明によれば、収容能力は2024年に約60パーセント、2025年に約110パーセント、2026年にさらに約30パーセント増える計画だった。3年で3倍を超える。
そのあいだ、価格は下がっていない。通期でみると、平均単価はFY2024の1,494ドルからFY2025の1,771ドルへ19パーセント上がった。同じ期間に稼働は72パーセントから49パーセントへ23ポイント下がっている。空いている日を安くして埋める、という売り方をしていない。
四半期で並べると、季節の影響も見える。単価は夏に上がり、冬に落ちる。2024年は第3四半期の1,880ドルから第4四半期の1,386ドルへ、2025年は2,091ドルから1,609ドルへ。いずれも2割から3割の落差である。稼働も同じ向きに動く。
そこで、同じ四半期どうしで比べる。第1四半期の稼働は2024年の86パーセント、2025年の50パーセント、2026年の51パーセント。同じ期間に単価は1,152ドル、1,336ドル、1,696ドルと上がっている。季節を揃えても、形は変わらない。
2本の線は、逆を向いている。片方が下がり、片方が水準を切り上げる。
4 船は契約どおりに増える。客はそうではない
2025年度の売上は約3億3,210万ドル。調整後EBITDAは約7,470万ドルの赤字、営業損失は約2億570万ドル、税引前損失は約2億6,410万ドルだった。
会社は、事業の継続と債務の履行のために追加の資金が必要である旨を財務諸表に記載した。その後、イルマとルミナーラの融資について、2025年12月から2027年12月までの償還1億7,100万ドルを繰り延べ、2028年1月から2033年1月にかけて均等に返済する合意が2026年5月21日に成立している。翌22日には株主から1億6,700万ドルの出資を受けた。同年の第1四半期および第2四半期の2,500万ドルと合わせて1億9,200万ドルになる。
計画も動いた。2024年度の時点では、EBITDAと営業キャッシュフローの黒字化は2026年からとされていた。2026年4月23日に取締役会が承認した新しい計画では、これが2027年に移された。そしてラグジュアリー帯の標準とされる平均稼働85パーセントへの到達は、2030年からとされている。
日付も見ておきたい。計画が書き換えられたのは2026年4月23日である。フォーシーズンズ1が就航した翌月、オリエント・エクスプレス・コリンシアンが引き渡される6日前にあたる。上の帯に競合が2隻増える局面で、黒字化の時期を1年後ろへ動かした。
外したのは価格ではない。船を増やす速度が、客が育つ速度を上回った。
船は造船契約の日程どおりに増える。引き渡し日は数年前に決まっていて、動かない。しかし、名前を知り、一度乗り、満足し、また乗り、人に勧めるまでには年数がかかる。この年数のほうは、契約で縮められない。
5 広告費は10倍にした
販売の努力を怠ったわけではない。
販売と宣伝の費用は、2023年の約900万ドルから、2024年に約5,400万ドル、2025年には約1億440万ドルへ増えている。10倍を超える。
それでも稼働は50パーセント前後にとどまった。
広告を増やせば、認知は増える。しかし1泊数十万円から数百万円、しかも数日から数週間にわたる滞在を買う決断が、広告費に比例して早まるわけではない。
高額で、長い商品ほど、決断までの時間が長い。その時間は買えない。
6 私たちが置いた0.8という数字
ここまでの数字は、他人事ではない。
2019年の資料で、私たちは客船の事業価値を求める簡便な式を書いている。その式にBLFという変数を置き、0.8とした。分母の取り方は、この会社が使っているLoad Factorと同じである。
世界で最も高い価格帯を走る3隻の実績が、いま0.5前後にある。単価は上がったが、稼働の低下を埋め切ってはいない。
7年前に置いた前提は、実績の1.6倍だったことになる。当時それは控えめな数字のつもりだった。ラグジュアリー帯なら8割は埋まる。その前提に、疑いを持っていなかった。
第1回で、私たちが使った物差しが間違っていたと書いた。人数を数える物差しの話である。ここで出てきたのは、その物差しに乗せた係数のほうだった。物差しを疑うより、係数を疑うほうが難しい。目盛りは目に見えるが、係数は式の中に埋まっているからである。
7 増えているのは、下の帯である
最後に、供給の側を見ておく。
2026年に就航した13隻の新造船は、約27,000の寝台を市場に足した。その配分は、大衆帯に22,841、ラグジュアリー帯に4,166、探検型に100である。
数の成長は、ほぼ全量が下の帯で起きている。上の帯に足された寝台は、全体の15パーセントほどにすぎない。
その15パーセントですら、いまは埋まっていない。
値は付いた。単位も引き直された。しかし、まだ埋まってはいない。この三つは同時に成り立つ。ここまでが、7年で起きたことである。
次回は最終回になる。器の側で何が割れたのかと、瀬戸内海に浮かぶ17室が世界のどこに来るかを見る。
出典
・Cruise Yacht Upper Holdco Ltd. 2025年度監査済財務諸表(2026年5月26日公表)および同社の四半期社債報告
・Cruise Industry News, 2026 Annual Report
・クルーズ研究会資料(2019年9月)
なお、旧計画の稼働目標として報じられている85から90パーセントという数値は、公開されている一次資料の本文では確認できていない。