Luxury Hospitality

七年前の地図 第3回 価格表を書いたのは、資本を出していない層だった ―― 造る層、持つ層、決める層 Who Writes the Price List: The Layer That Puts In the Least Capital

七年前の地図 第3回 価格表を書いたのは、資本を出していない層だった ―― 造る層、持つ層、決める層 Who Writes the Price List: The Layer That Puts In the Least Capital

前回は、値段の桁が変わったこと、そしてその変化は単位を揃えてはじめて見えることを書いた。公表料金をすべて1スイート1泊に直すと、最も安い部屋が30万円、最も高い部屋が792万円になる。同じ産業の中に26倍の開きがある。

残したのは、この単位を誰が決めたのか、という問いである。

1泊792万円のスイートは、誰のものか。造ったのはイタリアのフィンカンティエリである。しかし、そう答える人はいない。答えはフォーシーズンズになる。

造った会社と、値を付ける会社が違う。ここまでは、器を作る産業ではよくある話である。ところが調べていくと、値を付けている会社は、船を持っている会社でもなかった。

1 船を持っているのは、ホテルではない

リッツ・カールトンの3隻を運営するのは、クルーズ・ヨット・オプコという会社である。株主は、投資ファンドのオークツリー・キャピタルが55パーセント、モハリ・ホスピタリティが30パーセント、シンガポール政府が15パーセント。この並びに、リッツ・カールトンの名前はない。

ホテルの側が出しているのは、長期の運営契約と、名前と、接客である。そこにもう一つ、1億7,700万人の会員名簿が加わる。船は3隻ともマルタ船籍で、事業を発案したのはカナダの海事関係者だった。そこに投資ファンドの資金が付いた。

フォーシーズンズも同じ形をしている。船を保有し運営するのはマーク・ヘンリー・クルーズ・ホールディングスという会社で、フォーシーズンズはブランドを貸している。経営にあたるのは、長くクルーズ業界にいた人物である。

アマンはもう少しはっきりしている。船の引き渡し先はネプチューン社。アマンとクルーズ・サウジの合弁である。運航するのはポジティブ・オーシャン・オプコという別の会社で、アマン・グループから名前を借りて営業する。

三社に共通するのは、船という資産のリスクを取っているのがホテルではない、という一点である。1隻に4億ユーロから7億ドル。この金額を出しているのは、投資ファンドと、政府系の資金と、産油国の投資会社だった。

念のために書いておくと、これは隠された事実ではない。各社が公表している。ただ、船の名前とブランドの名前が同じなので、外からは一つの会社に見える。

資本の重さは、部屋数で割ると形が見える。フォーシーズンズ1は95スイートに約4億ユーロ。1室あたりおよそ420万ユーロである。アマンガティは47スイートに約7億ドル。1室あたりおよそ1,490万ドルになる。陸のホテルで1室にこれだけの建設費をかける例は、まずない。真ん中の層が背負っているのは、その水準のリスクである。

2 三つの層

この並びを整理すると、三つの層が見える。

いちばん下に、船を造る層がある。フィンカンティエリ、シャンティエ・ドゥ・ラトランティック、T.マリオッティ。技術も設備も、ここにしかない。この層が数社の寡占であることは昔から変わらない。1万総トン以上のクルーズ船について、2004年から2018年半ばまでの新規受注184隻を数えると、上位3社で8割を占めていた。

その上に、船を持つ層がある。1隻ぶんの資本を出し、資産のリスクを負う層である。船価が回収できなければ損をするのは、この層だ。

いちばん上に、名前と価格表の形を決める層がある。ホテルブランドである。この層は、多くの場合ほとんど資本を出していない。

2019年に私たちが描いた地図には、真ん中の層が載っていなかった。造船所は見えていた。船を運航する会社も見えていた。しかし1隻ぶんの資本を出す投資家を、別の層として数えてはいなかった。船会社が船を持ち、船会社が売る。そういう産業だと思っていたからである。

図3 三つの層

出典:各社公表資料、Seatrade Cruise News、Travel Weekly をもとにLONGNOW作成。持分は2026年8月時点のもので、クルーズ・ヨット・オプコ1社の株主構成である。他の2社の持分は非公表。受注シェアはMcKinsey & Company(2019年11月)掲載データによる

出した金額の大きさと、商品の形を決める力は、この産業では逆に並んでいる。最も大きな資本を出しているのは真ん中の層である。しかし何を単位に、いくらで売るかを決めているのは、資本をほとんど出していない一番上の層だった。

本稿で定義権と呼ぶのは、この一点に限る。価格表の様式を決める力である。産業の基準を書くとはどういうことか、という広い議論には立ち入らない。今回扱うのは、単位を決めたのは誰か、という問いだけである。

3 なぜ、上の層が単位を持ち込めたのか

答えは技術ではない。顧客の側にある。

ホテルブランドが海に持ち込んだのは、船ではなく客である。リッツ・カールトンの背後には、マリオットの会員が1億7,700万人いる。アマンにもフォーシーズンズにも、何十年もかけて積み上げた名簿がある。この人たちは、1泊いくらの世界で暮らしてきた。

売り先が決まっていれば、価格表の形は自動的に決まる。ホテルの客に売るなら、ホテルの表示にする。1人あたりに割って見せる理由が、どこにもない。

つまり単位は、船の側の都合ではなく、客の側の慣れから決まった。航海を売るなら人数で数えるのが自然だが、滞在を売るなら部屋と夜で数えるのが自然である。どちらを売っているかを決めたのは、客を連れてきた側だった。

名簿そのものは、理屈のうえでは買える。買えないのは、その名簿に記録された滞在の記憶のほうである。1泊いくらで泊まり、その値段に納得したという経験が、何十年ぶん積み上がっている。単位は、その経験の上に乗っている。

この順序は、覚えておく価値がある。単位が先にあって客が付くのではない。客が先にいて、その客の慣れに合わせて単位が決まる。

4 例外が、形をはっきりさせる

4社のうち、オリエント・エクスプレスだけが違う。アコーは自社の事業として船を持ち、自社で運営する。鉄道もホテルも同じ会社が持っている。名前を貸しているのではない。

つまりこの1社では、持つ層と決める層が重なっている。

それでも、造る層だけは動かない。コリンシアンを建造したのはシャンティエ・ドゥ・ラトランティックである。3本の帆の仕組みも造船所側の技術で、アコーはこれを買った。

例外は、規則を壊すのではなく、規則の輪郭を示す。上の二層は、条件によって重なりうる。下の一層は重ならない。

5 造る側から見た七年

造船所の側から、この7年を見直しておく。

受注は増えた。4隻とも欧州の造船所が造っている。1隻あたり4億ユーロから7億ドルという金額は、造船の仕事として小さくない。器は売れた。

しかし価格表に、造船所の名前は出てこない。1泊792万円のスイートが誰のものかと聞かれれば、答えはフォーシーズンズである。フィンカンティエリではない。

ここで一つ、注意しておきたいことがある。「希少だから強い」という言い方は、この場合あてはまらない。器を作れる会社は世界に数社しかない。設備は大きく、技術は模倣しにくく、参入には長い年月が要る。参入障壁という意味では、三つの層のうち最も高い。

その希少さがあってなお、単位を決める側には回っていない。希少であることと、決める側にいることは、別のことである。

2019年の資料で、私たちはこの層について、参入障壁は高い、新しく入るなら誰かと組むしかない、と書いた。この見立ては外れていない。7年後も欧州の数社が造っている。外れていたのは、その障壁が何を守るのか、という点である。障壁は受注を守った。価格表は守らなかった。

6 単位は、一度決まると動かない

もう一点だけ、書いておきたい。

単位が決まると、それに合わせて周辺が組み上がっていく。比較記事は1スイート1泊で表を作る。旅行のプラットフォームも同じ形で並べる。投資家に向けた指標も、その形に寄っていく。

いったんそうなると、別の単位で売っている商品は、比較の場に載らない。数字が高いか安いかを判断される前に、そもそも同じ表に並ばない。

前回、「1人7,000ドル」と「1室7,000ドル」は2倍ちがうと書いた。厄介なのは、その倍率ではない。換算が誰かの手作業だという点である。換算する人がいなければ、比較は起きない。そして換算する人は、たいてい表を作る側にいる。

7 では、値は付いたのか

ここまでで、三つのことを見た。価格表の様式を決めているのは最上段の層であること。その層はほとんど資本を出していないこと。そして造る層は三つのうち最も希少でありながら、決める側には回っていないこと。

残るのは、その価格で実際に売れているのか、という問いである。

値を付けることと、その値で埋まることは、別である。次回は、外から数字を追える1社の実績を見る。世界で最も高い価格帯を走る3隻の稼働が、いまどこにあるかという話になる。


出典

・各社公表資料(The Ritz-Carlton Yacht Collection、Four Seasons Yachts、Orient Express、Aman at Sea)

・Seatrade Cruise News、Travel Weekly、Cruise Industry News

・McKinsey & Company, Japan Cruise Ship Opportunity exploration(2019年11月)掲載データ

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